近年はガラケーの生産がなくなったことで、スマホの利用が常識になっています。

さらに、スマホ利用者の中には仕事用と個人用など、複数のスマホを利用する人が多くなっており、情報端末機器の1人当りの所有数は平均で3.47台までになっています。

そのスマホは年々高性能・高機能になっていることから、その分故障しやすくなっており、ドコモやau、ソフトバンクといった大手キャリアは補償サービスを提供していますが、当然各社とも自社の機種しか補償の対象としていません。

また、大手キャリアから購入した端末であっても、キャリア回線を解約して格安SIMなどに乗り換えると補償サービスも自動的に解約となり、故障した場合はSIMフリーと同様、メーカーに修理を依頼するため、費用が高くつきます。

現在ではタブレットやゲーム機など、インターネットにつなげて利用するモバイル機器が町中に氾濫しています。

その様な中で、多様化するモバイル機器の修理に対応する便利な保険があるのをご存知でしょうか？

それが、さくら少額短期保険の販売する「モバイル保険」です。

一般的なモバイル機器修理費用は何円くらい？

仮に、キャリアの補償サービスを受けずにスマホの修理を行うと、一般的に以下の金額が掛かります(業者によって異なります)。

「モバイル保険」の補償内容と金額は？

保険であるため、キャリアのスマホから格安スマホまで、すべての業者の機種の交換・修理費が補償され、さらに、保険の対象が最大3台までとなっています。

また、「モバイル」という名になっていますがスマホのみならず、タブレットやゲーム機、ノートパソコン、モバイルルーターなどまで保障対象に含まれています。

保険料は月額700円、保障期間は1年、年間10万円まで補償されます。

なお、端末を買い替えた場合はモバイル保険のWEBサイトにアクセスし、端末情報を切り替えると、保障対象を新しい端末に変更できます。

モバイル保険ではモバイル端末3台を保障しますが、３台の内1台を「主端末」、他の2台を「副端末」として取り扱い、主端末と副端末では以下のように補償金額が異なっています。

主端末の場合、年間10万円までであれば何度でも補償を受けることができます。

モバイル保険対象端末の条件

モバイル保険に加入できるのは以下の条件を満たしている端末に限定されます。

なお、盗難に遭った端末も補償されますが、加入者の過失によって盗まれた場合は補償対象外です（置忘れなど）。

また、オークションで購入した中古端末の故障や、国外で生じた損害は補償されません。

モバイル保険のデメリットとは？

モバイル保険では、一度登録を削除した端末は更新時も再登録ができません。

加えて、保険内容が修理に掛かった費用を補償するものであるため、端末の修理代金はいったん加入者が支払う必要があります。

そして、モバイル保険には提携修理店がないため、自分で修理店を探さなくてはなりません。

複数のモバイル端末を所有している人や、SIMフリー端末を使用している人にはメリットのある保険です。

ただし、価格の安い端末を購入した場合の加入は保険料との比較が必要です(700円×12ヶ月＝8,400円)。

また、モバイル端末の修理代金くらいであれば、安定した収入があればそこまで支払うのに困る事はありません。

そうなると、毎月700円の保険料を積み立てるのは、何となくその方が余計な出費のように感じるかもしれません。

ある程度貯金があるなら、モバイル機器に保険を適用させる必要性はないようにも思います。

ただ、例えば建築や電設工事系の職業に就いていて、モバイル機器を危険な状況下でも扱う必要が常にあるような方は加入しておいても損はしないといえます。

実際、電設工として働いていたサイト管理者の知人は、高所からスマホを落としたり、何かの拍子にスマホの方が作業中に故障してしまう事が1年内に3回程はあったようです。

そういった方はモバイル保険を利用した方が修理代が抑えられて助かるかもしれません。